ストーカー対策・付きまとい

ストーカー対策・付きまとい・犯人の特定

人探し・住所調査

ストーカー対策では、付きまとい・待ち伏せ、嫌がやせ行為、迷惑行為をストーカー規正法に基づき証拠を収集します、警察は証拠がなければまともに捜査をしてくれませんし逮捕もしてくれません。

連日ストーカーから殺人事件に発展したと言う悲惨な事件を耳にします。ストーカーには顔見知り、友達、元交際相手、が多い状況です。


証拠を収集し警察に被害届を出す以外にも知り合いだった場合、行為を即やめるよう示談での交渉も可能になるとおもいます。
※代理交渉等は、弁護士法が有るために出来ません、当社では有効な交渉の方法をお伝えします

ストーカー被害での調査例・相談例

  • 自宅前に見知らぬ車が停まっている、誰かに付けられている

  • ピンポンダッシュが頻繁にある(家に男がいないか確認しています)下着泥棒が頻繁にある、夜中に足音、ベランダに気配を感じる危険な兆候です

  • 自宅・携帯・勤務先に無言電話が頻繁にある

  • 中傷ビラ、手紙・いたずらなどを頻繁に玄関、ポスト、車にされる

  • 自分の出したゴミだけなくなっている

  • 夜になると不審な足音、物音、浴室への覗き行為があった

  • 下着などが頻繁に盗まれる

ストーカー対策で相手の特定・お勧め調査

調査をこない犯人が撮影できた場合、その時の情報をもとに相手がどこのだれなのかを身元の特定をおこぬ為に犯人情報を元に見積もりし別途調査できます。

ストーカーの犯人に多いパターンですが、同僚、上司、近所の人、知り合い、顔見知り、相手に家庭があるなどのパターンの場合は、内密に終わらせると言う話で迷惑料・慰謝料として示談金を請求、取り決めに違反した場合、次は罰金数百万+掲示告訴など公正証書(強制力の有る文書)で記載させる手もあると思います。合わせて盗聴盗撮調査もすることをお勧めします。盗聴は自宅に入らずとも外から設置して筒抜けに聞ける物が無数にあるため行動を把握されます

ストーカー対策の調査料金

下記は1部の紹介のみです。その他にも多く対応できます、相談下さい

調査方法 期間 費用 結果
依頼者を尾行し、ストーカーらしき人物があらわれたらその人物の尾行張り込みに切り替える 最低4日 1日4時間
1日8万円
犯人次第
依頼者宅前での張り込みをし不審者などの撮影、情報収集 最低4日 1日8時間
1日10万円
犯人次第
自宅嫌がらせ方
依頼者宅に隠しカメラを設置し、調査員がモニタリングを行い、犯人の撮影、手持ち機材での撮影等証拠収集
最低1週間 1日10時間
1日13万円
犯人次第
隠しカメラのレンタル
隠しカメラをレンタルします、1台左記の値段です、カメラ・送信機・受信機のセットです。隠しカメラを設置した別室の自宅のテレビでモニタリングもできます、ビデオデッキがあれば録画も自由に出来ます。
最低1週間 1週間10万円
機材保証金10万円
犯人次第
その他の情報 情報次第、書ききれません 結果:住所
未判明時:0円

法律に反する調査行為は致しません、個人保護法を尊重し法律の範囲での調査

過去に実際にあった様々な依頼の例を紹介します

あくまで概算の良くある一部の例となりますその他にも様々なケースで柔軟に対応いたします。見れば分かるとおり、未判明0円の完全成功報酬となります。その他にも氏名がわかる、アレが分かるなどその他に情報があることで安くなることもあります。情報の量や時期、関係、様々な要因で安くも高く変化しますので、まずはご相談頂ければ、無料でお見積もりをさせて頂きます

当社での過去に実際に有った、依頼の相談内容、調査内容、調査結果、お客様が支払った費用を紹介しています、参考にしてください。

過去の依頼例と結果

 探偵東京ptのSSL通信(暗号化)無料相談のご案内

探偵東京pt SSL無料メール相談

探偵東京ptは、ご相談は無料で行えますのでお気軽にご相談下さい。具体的に相談頂けると見積もりがスムーズに行えます。宜しくお願い致します

探偵東京ptのプライベートトゥルース総合探偵社サイト

プライベートトゥルース・全国pt:探偵人探しpt

の悩みは低料金・完全成功報酬の当社に是非解決させて下さい

問い合わせ

固定電話のみ全国共通のフリーコール

フリーコール: 0120-05-4042

本部代表電話: 096-328-8676

本部代表FAX: 096-328-8077

メール: mail@private-truth.com

無料相談: SSL無料メールフォーム


営業時間: 365日24時間

電話相談受付: AM10時~PM22時

メール相談受付: 365日24時間

Google YAHOO

本サイトは大手検索エンジンに登録

お勧めリンク

警視庁

警察庁

国民生活センター

日本弁護士連合会

国家公安委員会

警視庁ネット犯罪対策課